今回のコラムでは、利益を効率良く得られるかを示すROEについて説明していきます。
ROEは、自分の資本に対してどれだけ利益が生み出されているのかを示すものです。ROEという数値を見ることでその企業が資本をいかに効率的に運用しているのかを客観的に見ることができるのです。
ROEとは
ROE（自己資本利益率）は、株主資本利益率ともいわれています。「その株に投資してどれだけ利益を効率良く得られるか」ということを表しており、株主から見て収益性の指標になります。投資家は、企業が投下した資本に対してどれだけの利潤を上げられるのか、という点を重視しているためROEは最も重要視される財務指標となっています。投資に値する会社だと判断されることは、会社の業績にも良い影響を与えてくれます。例えば、ある会社の株主になろうかと検討している際、その会社が資本をいかに効率的に運用しているのかという点は非常に重要となります。ROEはそうした会社の状況を客観的に数値化しているものです。そのため、ROEが高い会社には資本が集まりやすくなります。
ROEの計算
ROEの数字を出すための計算式は、非常にシンプルなものです。
ROEは、貸借対照表と損益計算書の数値を公式に代入することで算出できます。
ROE（％） ＝ 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100分解すると、以下の計算式でROEは求められます。
ROE ＝ 当期純利益 / 売上高 × 売上高 / 総資産 × 総資産 / 自己資本つまり、収益性に関する計数（売上高利益率：当期純利益÷売上高）に効率性に関する計数（総資産回転率：売上高÷総資産）、そして財務安全性に関する計数（自己資本比率の逆数：総資産÷自己資本）をかけた値がROEなのです。ROEを見ることで、その期の自己資本利益率を一目で理解することができます。。
なお、BS項目である自己資本は期中平均の数字を使います。具体的には自己資本の期首残高と期末残高の平均値を用います。
当期純利益と自己資本とは
ROEを算出する際に必要となる「当期純利益」と「自己資本」の考え方と見方を解説していきます。
当期純利益は、企業が携わる全ての活動から生み出された利益のことを指し、具体的には「全ての収益－全ての費用」で求めることができます。いわば「最終利益」とも呼ばれるものです。P/L（損益計算書）の最終利益を見ればその企業の当期純利益の数字を見ることができます。
自己資本は企業が自社内部で調達した資本を指す言葉です。B/S（貸借対照表）にある「純資産の部」という項目の「株主資本」と「評価・換算差額等（その他の包括利益累計額）」の合計で求めることができます。
ROEの目安と判断基準
企業の業種によって大きく異なりますし、経済状況などにも左右されます。また、同業種であったとしても、ビジネスモデルによって投資効率は異なりますが、一般的に、ROEは10％以上、ROAは5％以上あれば良いと言われています。
ROEの高め方
財務指標として活用されるROEは、一般的に値が高いほど企業の評価も高く、評価が低いと企業が十分に収益を上げていないと考えられ、企業価値の低下が予想されます。
ROEの計算式は分解すると、収益性に関する計数、効率性に関する計数、財務安全性に関する計数になることが分かりました。これらは財務指標で表すと、収益性：売上高利益率、効率性：総資産回転率、財務安全性：自己資本比率の逆数です。自己資本比率は財務レバレッジが増大すれば減少しますので、自己資本比率の逆数は、財務レバレッジが増えれば増大することになります。
つまり、ROEを改善したい場合、売上高利益率、総資産回転率、財務レバレッジ、の3つの側面で考える必要があるということです。具体的には、
・売上高利益率を高める
売上を伸ばす
コストを抑える
・総資産回転率を上げる
投資事業や投資設備を見直す
・財務レバレッジ増加
借入金や社債の割合を増やす
いずれもROE改善につながる方法ですが、財務レバレッジの増加は負債を増やすため、事業がうまくいかなくなった時のリスク増大にもつながります。
ROEとROAの違いとは
ROEとROA、どちらも、「何かに対してどれだけ利益を生み出したか」という点は共通していますが、利益と比較する範囲が異なります。ROEは自己資本、ROAは自己資本よりも範囲の広い総資産です。ROEは自己資本に限った経営効率の良さ、ROAは会社全体の資産に対する経営効率の良さを見るのに適しています。
ROE「自己資本利益率」とROA「総資産利益率」の違いは次のようになります。
ROE＝自己資本を使ってどれだけ利益を生み出したかを表す数値
ROA＝総資産を使ってどれだけ利益を生み出したかを表す数値収益性分析を行い改善していくには、正しく分析を行い、同業他社の情報を入手して比較することが重要です。適切な情報を入手し、自社の収益性分析に役立てましょう。
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